過去5年間で最好調！短期大学部の内定状況

好調な就職実績を維持している本学において、本年度7月末現在の内定(内々定)の状況は、過去5年間で最も高い数値を記録しており、前年同月比で約32%の上昇を見せています(グラフ1参照)。


これは、後述の全国平均を3倍ほど上回り、長野県全体の有効求人倍率が全国平均並みの1.09倍(6月)であることを踏まえると大変好調に推移しています。また、最終的な内定率も、好調であった昨年度の95.1%を上回る見込みです。
一方、全国平均を見てみますと、大学生の内定状況は、前年同月比で約9.7%の上昇(リクルート「2014年7月度内定状況について」参照)であり、本学学生の健闘ぶりは明らかといってよいでしょう。

内定状況を企業別にみてみると、金融11%、製造(主に事務)22%、サービス29%、医療福祉6%、卸小売26%、その他6%と、様々な業種から内定を得ています(グラフ2参照)。


内定企業の規模としても、八十二銀行2名、みずほ銀行3名をはじめとする金融機関や、伊那食品工業株式会社、積水ハウス株式会社といった一部上場企業など、例年に増して優良企業への内定が数多く見られます。

好調な内定状況は、地域経済の好転が第一の要因であることは言うまでもありませんが、本学としても、1年次からのキャリア面談や業界研究、マナー研修をはじめとするキャリア支援プログラムとともに、ゼミナール教員による、手厚い個別指導により、不安解消とサポートを充実させた成果であると考えています。
今後も、この好調な就職活動状況を維持するため、保護者をはじめ地域企業とも連携を深めながら、学生支援により一層力を注ぐ所存です。